万博の誕生から現在に至るまでの変遷を辿りながら万博と社会の関わりを概観し、2025年の大阪・関西万博を開催することの意義を改めて考えるとともに、開幕まで約3年に迫る中で具体化が進む各種事業の現状とそこに込められた新たな挑戦を、会場運営プロデューサーが詳しく解説する。

株式会社シンク・コミュニケーションズ代表取締役、大阪市立大学客員教授。
1963年札幌市生まれ。プランナーとして、イベントプロモーション、文化･商業施設開発、コミュニケーションデザイン分野で実績を積み、2004年株式会社シンク・コミュニケーションズ設立。博覧会や展示会を数多く手掛け、2005年愛知万博ではチーフプロデューサー補佐として基本計画策定に従事、ロボットプロジェクト、愛･地球広場、極小IC入場券をプロデュースした。
ロボット分野、コンテンツ技術分野に専門性を持ち、2006年から2016年までの10年間、東京大学IRT研究機構プロジェクトマネージャー・IRTコンテンツ部門長。「先端融合領域イノベーション創出拠点（少子高齢社会と人を支えるIRT基盤の創出）」などの産学連携事業を推進。
経済産業省「今年のロボット大賞」事務局長(2006-2008)、 ｢技術戦略マップ（コンテンツ分野）｣ 委員（2008-2015）、「上海万博 日本政府館ロボット出展事業」実行委員長(2010)、「デジタルコンテンツEXPO」エグゼクティブプロデューサー(2008-2017)、「あいちロボットショーケース」プロデューサー(2019-2020)

大阪商工会議所は、中期事業計画「たんと繁盛　大阪アクションNeXT」において「Towards and Beyond EXPO2025」を掲げ、大阪・関西万博の開催、またその後を見据えて、様々な事業を展開しています。本セッションでは、幅広い企業による万博参加を支援する取り組みや、万博への機運を醸成するための活動などについてご紹介します

1992年に大阪商工会議所入所。商店街振興、中小企業政策の提言、報道対応等に従事した後、2016年からDXやオープンイノベーション、実証実験の支援等を担当する。2019年から産業部部長として、MaaSの社会実装、フィジカル空間とデジタル空間をつなぐ「コモングラウンド」などの事業を推進。2021年から現職で、まちづくりや大阪・関西万博を担当する。

大阪都市計画局が担う広域拠点の取り組み状況、2050年に向けた大阪全体のまちづくりの方向性を示す「新しいまちづくりのグランドデザイン」の検討状況などの紹介。

994年、大阪市入庁。建設局、計画調整局、政策企画室など経て、現在、大阪都市計画局にて夢洲・咲洲地区及び大阪城東部地区の広域拠点開発を担当。

2005年愛知万博では、これまでの既成概念を破り、国や国際機関、企業の参加に加え、市民参加の促進を重要なコンセプトの一つにしていた。このため愛知県は万博開催を地域づくりにつなげる好機ととらえ積極的に県民参加を進めた。中でも交流プログラム「一市町村一国フレンドシップ事業」は参加国の賓客や大使に日本人のまごころに触れる機会を提供し多くの感動を呼んだ。本講演では愛知万博を盛り上げた県民参加の取組を紹介する。

1988年愛知県庁入庁。地場産業振興担当。1997年環境部環境政策課。2001年より愛知県土地開発公社派遣。2004年国際博推進局参加出展課主査。一市町村一国フレンドシップ事業を担当。2008年より中部国際空港株式会社派遣。2014年地域振興部山村振興室室長補佐。2015年より一般財団法人自治体国際化協会派遣、ロンドン事務所次長。2017年政策企画局国際課主幹、2019年G20外務大臣会合推進室長。2020年より現職。

大阪・関西万博を想定した実証実験のサポート、スタートアップの支援を中心に大阪産業局の具体的な取り組みを解説し、パビリオン等で活用できそうな技術や企業の紹介についてご説明します。

ベンチャー支援、産学連携、ロボット産業振興を担当後、2012年より大阪イノベーションハブの企画、開設、運営の業務責任者として新規事業創出に従事。現在は、大阪・関西万博に関連する支援事業やスタートアップ支援、新規事業開発を担当。